【2022年最新】学資保険はいつから入るのがいい?最もお得な加入時期を教えます

妊娠がわかった時、大きな喜びとともに親になる責任を感じたことと思います。

日々成長する我が子を見ていると、とても幸せな気持ちになるのと同時に「子どもの教育にかかる費用をどうやって準備したらいいの?」と心配になりますよね。

教育費を準備する手段は、貯蓄や投資など保険以外にもありますが、耳にすることの多いのが学資保険です。

しかし学資保険とはどんな保険で、いつ入ればよいのか、注意することは何か、よくわからない事も多いかもしれません。

そんなお悩みをお持ちの皆さんの為に、長年保険に携わってきた経験から加入のベストタイミングなどについて解説していきます!

専門家への無料相談や保険会社の紹介には、数ある保険会社の商品を比較して紹介している保険コネクトがおすすめです。

※2022年7月時点の情報です

学資保険とはなにか?

学資保険とは、生命保険の一種で、子どもの教育にかかる費用を準備するための貯蓄型の保険のことをいいます。

毎月決まった額または契約時に一括で保険料を支払い、満期やあらかじめ決められたタイミングでお金を受け取れるという仕組みです。(注:一括払いできない学資保険もあります)一般的には一番教育費がかかる大学入学のタイミングに合わせて、満期を設定するパターンが多いようです。

また学資保険の大きな特徴は、契約者である親が万一亡くなった場合の備えにもなる点です。

以降の保険料の支払いは免除される一方、保障はそのまま継続されて保険金を受け取ることができます。

保険商品によっては、医療保障などの特約を付けられるものもあります。

どのくらいの費用がかかる?

そもそも子ども1人を4年制大学まで卒業させようとすると、どのくらいのお金がかかるのでしょうか。

文部科学省の調査を基におおよその金額を簡単にまとめました。公立・私立、文系・理系など、家庭によって細かな違いがあるかと思いますが、参考になさってください。

幼稚園~高校までの15年間

公立私立
幼稚園(3年間)約67万円約158万円
小学校(6年間)約193万円約959万円
中学校(3年間)約147万円約422万円
高等学校(全日制、3年間)約137万円約291万円
合計(15年間)約544万円約1,830万円

※幼稚園・小・中学校の学習費総額は、学校教育費+給食費+学校外活動費として、高校は学校教育費+学校外活動費として試算。
(参考:文部科学省 平成30年度子供の学習費調査の結果について 令和元年12月18日)

大学入学~卒業までの4年間(自宅から通学する場合)

国公立約537万円
私立文系約704万円
私立理系約863万円

※入学費用+在学費用×4年で試算。
(参考:株式会社日本政策金融公庫「子ども1人当たりにかける教育費用(高校入学から大学卒業まで)は増加 ~令和2年度年度教育費負担の実態調査結果~」2020年10月)

幼稚園から大学まですべて公立に通っても、1,000万円以上掛かることがわかりますね。

大学で特に注意したいのは、私立理系のなかでも医療系学部の場合です。医学部や薬学部などの医療系学部は6年制で、実験費等を含めると6年間で2,000万円以上かかると言われます。

さらに自宅外から通学する場合は、一人暮らしのための準備費用や仕送りが必要です。

「こんなにお金がかかるの!?」

「しっかり準備できるか不安・・」

と思いますよね。

たしかに子どもの教育のためには、ある程度まとまった額が必要になります。

でも安心してください。

教育費は必要な時期がある程度予測できます。また、お子さんが小さいうちから長期計画で地道に準備すれば充分間に合います!

それではこれから、準備手段のひとつである学資保険について詳しく見ていきましょう。

学資保険に入るベストな時期は今!加入のタイミング3つのポイント

結論から言えば、加入する時期は早ければ早いほどよいです。

その理由は2つ。

  • 満期までの期間が長いほど保険料を支払う期間が長くなるので、月々支払う保険料の負担を軽くできる
  • 契約者となる親の年齢が高くなるほど保険料も高くなる

そのためお子さんの教育費を考えようと思い立ち、この記事を読んでくださっている今が、加入を検討するのがベストタイミングとも言えるのです。

1.学資保険に入れる一番早い時期と遅い時期

一番遅い時期:子どもの年齢が12歳
(※保険の契約年齢のため、実際の年齢と異なる場合があります)

一番早い時期:妊娠中

学資保険は一番早くて妊娠中(出産予定日の140日前)から入ることができ、子どもの年齢が10歳を超えると加入できなくなる商品が大半です。

出産後はじっくり保険を検討する時間がなかなか取れなくなります。体調が安定しているのであれば、妊娠中に検討しておくとよいでしょう。

なお、妊娠中に加入した場合は、被保険者(保険の対象となる人)の氏名欄は空欄で手続きをし、出生後に子どもの名前が決まったら改めて届け出る手続きが必要です。

早い時期での加入がよい理由としては「返戻率(へんれいりつ)」に影響するということもあります。

「返戻率」とは、簡単に言うと「保険料の支払総額に比べて、戻ってくる金額がいくらか」の割合です。

100%を超えていると、支払保険料の総額より満期で戻ってくるお金が多いことになります。

保険会社や保険料の支払い方法などにもよりますが、早い時期に加入した人のほうが2%~4%ほど返戻率が高くなります。

2.保護者の年齢にも制限がある

先ほど、保険の対象となる子どもが小さいうちに学資保険に入ることがおすすめ、とお話しました。

さらに学資保険の契約者となる保護者の年齢についても、1歳でも若い時期に入ることがおすすめです。

その理由として、学資保険を含め保険全般に言えることですが、基本的に年齢が上がると保険料が上がるからです。

また学資保険の年齢制限は、他の保険商品よりも若く設定されているものが多いため、年齢によっては加入できないケースもありえるのです。

保険会社によって様々ですが、年齢制限は一般的には65~70歳となっており、上限年齢は男性よりも女性のほうが高くなっています。

大手保険会社の年齢制限を参考までにまとめました。

ただし各会社の学資保険商品において、なにかしらの契約ができる年齢となっているため、ご希望の保険内容に確実に加入できる年齢ではありません。ご注意下さい。

保険会社年齢制限
ソニー生命男性:18~61歳、女性:16~69歳
日本生命男性:18~67歳、女性:16歳~67歳
フコク生命男性:18~59歳、女性:16~63歳
JA共済男性:18~75歳、女性:18~75歳

表を見て「65~70歳なら、普通の生命保険と変わらないのでは?」と思われるかもしれません。しかし年齢を重ねてからの契約では、以下のような注意点があります。

  • 選べる商品が少ない
  • 年払いしか選べない
  • 払込期間が短く、保険料が割高
  • 返戻率が100%を下回る場合がある、など

「家計への負担が少なく、返戻率が高い条件」で加入したいのであれば、やはり契約者の年齢が若いうちに検討する方がよいでしょう。

3.家計の見直しをする時がポイント!

公益財団法人生命保険文化センターの調査によれば、1世帯当たりの年間に支払っている生命保険料の平均額は38.2万円となっています。

※公益財団法人生命保険文化センター 平成30年度「生命保険に関する全国実態調査」分割版 調査要領(平成30年12月発行) 

これは、世帯年収平均604万円で計算すると、家計の6%ほどを保険料として支出していることになります。

保険料として支払う金額は、長期間にわたって固定費としてかかります。

毎月でみるとそこまで高額にならないのですが、総額で考えると住まいにかかる費用の次に大きな買い物ともいわれています。

つまり、必要な保障の保険を、家計にとって無理なく長い間支払っていけるかがポイントになるのです。

「加入する時期は早ければ早いほどよい」と先に述べましたが、家計を見直す時が学資保険を検討するのに適したもう一つのタイミングなのです。

学資保険のプラン選びで着目してほしい3つの注意点

学資保険は気になるけれど、実際に相談するのはおっくうですよね。

「保険はなんとなく難しいから、よくわからない」

「営業マンに任せっきりでいいのかなあ」など不安があると思います。

そこで、次に紹介する3つの注意点を念頭に保険を検討してみましょう。

これらの知識は加入者として最低限もっていてほしい知識であり、納得して保険に加入するためにも役立ちます。

1.貯蓄型と保障型の違いに注意!料金と内容も大きく異なる

学資保険の中には大きくわけて「貯蓄型」と「保障型」の2つのタイプがあります。

貯蓄型:コツコツ教育資金だけを貯める

保障型:教育資金に加え、子どものケガや入院、親の万一に備える

「貯蓄型」は教育費を準備することを重視しており、保障部分の金額がないため、原則、支払保険料の総額よりも満期の時に受け取る金額のほうが高くなります。

ただし、金利が変動するタイプの場合は元本割れとなることがあるため注意しましょう。

一方、「保障型」は教育費の準備に加えて、親(契約者)の死亡保障や子どものケガや入院等の医療保障がプラスされています。

保障型は、よく「保護者の万一に備える」というフレーズで提案されていますね。

保障がプラスされている分、保険料も貯蓄型より高くなる傾向にあります。また教育資金としては、受け取れる金額よりも支払保険料の総額が上回ることの方が多いので注意が必要です。

保険料の違いの一例をご紹介します。

共通条件

契約者:30歳男性
子ども:0歳
基準保険金額:300万円
18歳満期
支払い:月払い、18歳まで払込

■ ソニー生命 学資保険(無配当)Ⅱ型

・保険料月額:13,770円(支払保険料合計:2,974,320円)
・返戻率:100.8%

■ かんぽ生命 はじめのかんぽ(18歳満期)無配当総合医療特約(Ⅰ型)付

※医療特約:入院1日4,500円

・保険料月額:15,690円(支払保険料合計:3,389,040円)
・返戻率:88.5%

満期時に300万円の保険金が受け取れることは共通していますが、月額保険料に1,920円の違いがあります。

また、保障型はプラスされている医療保障の保険料も上乗せになっているため、貯蓄型と比較すると返戻率に差が出ていることがわかります。

2.お得な短期型かコツコツ長期型か、払込期間をうまく選ぼう

学資保険は払込期間が短ければ短いほど、保険料の支払総額が割安になります。その結果、満期の際の返戻率は高くなるのです。

短期間で支払いを済ませることで、教育費を確実に備えながら総支出金額は抑えられるため、長期払いに比べてお得だと言えます。

とはいえ、月額の保険料は長期払いに比べて高くなります。家計に対して無理のないという点も重要ですので、必ずしも短期で支払うことがベストではありません。

長期でコツコツ支払う場合でも、複数の学資保険を比較検討して返戻率がより高い商品を選べば、必要な教育資金を無理なく準備することができるでしょう。

自分に合う支払い方法を選択しましょう。

3.満期日の選び方に注意!

満期日とは学資保険のお金が受け取れる日のことで、18歳満期の場合は18歳になったあとの契約応答日(契約日に対応する日)を示します。

学資保険は、18歳満期と22歳満期が基本となっています。

なかでも18歳満期とする方が多く、その理由は、大学に入学するタイミングに一番まとまったお金が必要になるためです。

ここで大切なポイントです。

お子さんの誕生日と契約したタイミングによっては、満期日が大学入学後になってしまうケースがあります。

特に早生まれの場合と、子どもが1歳を過ぎてから契約した場合は注意が必要です。

17歳満期の商品を検討したり、契約時に受け取り時期をしっかり確認するなど、必要な時期に必要な金額をきちんと受け取れるようにしましょう。

より返戻率を高めるためのアドバイス

返戻率を上げるためには、保険料を短期間にできるだけまとめて支払い、18歳(または17歳)の満期日に一括で受け取るよう設定するのがおすすめです。

保険料の支払いを、年に1回支払う「年払」や契約時に一括で支払う方法とすることで、毎月支払う「月払」と比べて、保険料の総額を抑えられるため、返戻率アップにつながるのです。

18歳で保険金を受け取らなくてもよいならば、22歳満期の方がより返戻率は上がります。

なぜなら、保険会社が受け取った保険料を長く運用できるからです。長く運用できればその分運用益を得られる可能性が高くなるため、契約者への返戻率も上がるのです。

おまけとして、クレジットカードで支払うようにすると、クレジット会社のポイントも貯まるので嬉しいですね!

無駄なく素早く最適な保険を選ぶにはオンラインの保険の相談窓口がおすすめ

育児中は、1分1秒でも惜しいもの。

保険の相談は対面で行われることが一般的ですが、赤ちゃんを連れて外出するのもとても大変ですし、落ち着いて相談できるか心配ですよね。

そんな方は、まずはオンライン申し込みができる相談サービスを利用してみてはいかがでしょうか。

オンラインのサービスを利用すれば、天候や赤ちゃんのご機嫌に左右されることなく、素早く情報収集ができてじっくり検討できるのでおすすめです。

相談は保険コネクトがおすすめ

専門家への無料相談や、保険会社の紹介には保険コネクトがおすすめ。

保険コネクトは保険商品を販売しているサイトではありません。

数ある保険会社の商品を比較して紹介しているサイトです。

最適な保険を探したいけど、よくわからない、保険の種類が多すぎて自分に合っているものがどれかがわからないなどという人にはぴったりなサイトです。

5年以上経験を積んだ経験豊かな保険スタッフが無料相談に乗ってくれますので、安心できます。

保険の掛け金を増やさずに保障内容はもっと充実させたいなどの改善事例が多数。

どんなわがままな要望でも保険コネクトに無料相談することで、実現できるかもしれません。

相談は無料ですので、一度相談してみてはいかがでしょうか。

相談は簡単

無料相談は簡単です。

保険コネクトのwebサイトから現在の保険加入の有無や職業、生年月日など基本情報を入力するだけでおおよそ30秒で保険のプロとつながることができます。

登録されている保険会社数は27社。

生命保険や学資保険、法人保険や相続相談など取り扱い商品は多岐にわたっています。

保険コネクトのキャンペーン

保険コネクトでは、キャンペーン要綱に記載された条件で無料相談した方にもれなくプレゼントキャンペーンを実施中です。

キャンペーンの条件はWebサイトからの無料相談を申込み、保険のプランナーとの面談を実施したうえ、保険コネクトのWebアンケートに回答した方が対象です。

ただし、保険のプランナーが以下の判断をした場合には、キャンペーンへの応募は無効となりますのでご注意ください。

面談に至らなかった全ての方。

  • 「保険相談、見直しが目的ではなかった」と、プランナーが判断した場合。
  • 「報酬目的の申込であった」と、プランナーもしくは保険コネクトが判断した場合。
  • 「十分なご面談時間(1~2時間)を頂けなかった場合や、きちんとした場所でのご面談がお  客様都合により実施できなかった」と、プランナーが判断した場合。」

その他詳しいキャンペーンの規定は保険コネクトのキャンペーンサイトをご覧ください。

まとめ

子どもの教育費を準備する手段のひとつである学資保険を解説してきました。

簡単におさらいしてみましょう。

  • 学資保険の加入には、子ども・親(契約者)ともに年齢制限がある。
  • 年齢が上がると保険料も上がるのが一般的
  • 払込期間や支払方法の違いで、支払保険料も返戻率も変わる

いつ加入するのがベストなのか。

結論としては「無理なく支払い続けられる保険料で目標額を備えるには、できるだけ早く加入することが望ましい」です。

ひとくちに学資保険といっても、商品ごとに違いがあります。

無理なく確実にお子さんの教育費を備えるために、学資保険の特徴を知り納得できる商品を選びましょう。

この記事を書いた人

安藤 純子
FPサテライト株式会社所属ファイナンシャルプランナー

不動産管理会社勤務をきっかけに、損害保険業務に携わる。
FPサテライト代表・町田の保険に対する考え方やFPの社会的向上への熱意に共感し、バックオフィスのサポートに入る。
主婦目線から、お客様の素朴な疑問にわかりやすくお答えすることを第一に活動している。